ビットコインマイニングによるコンピュータ感染が3,000台を超え、世界全体の1/4を占める

【オリジナル記事】

 セキュリティ対策大手のトレンドマイクロ社が、日本国内で、ビットコインマイニングを行うマルウェアが拡散していると警鐘している。

 ビットコインは、発行元と運営会社を持たないP2P取引で、金融機関を通さないため、低コストで、強力なアルゴリズムによる匿名取引が特徴だ。ビットコインは、Mt.Goxに代表されるビットコイン交換所で入手できるほか、ビットコインマイナーと呼ばれる生成ソフトを使って、自ら生成することもできる。流通量が自動調整され、需要と供給のバランスによって、ビットコイン自体の価値が決められている点は、日本銀行のような中央銀行をもたない、金と似た性格をもっている。

 ビットコインマイナーを使ってビットコインを生成するためには、複雑な問題を解く必要があり、その解析・回答を行うために、CPUに大きな負荷をかける。演算処理能力の高いハードウェアを必要とする。最近では、1台のPCだけでなく複数のPCで分散処理を行い、その処理貢献度合いによってビットコインを入手する仕組みもある。

 サイバー犯罪者は、匿名取引である点と、ビットコインマイナー(生成ソフト)の特徴に注目し、不特定のPCにビットコインマイナーを不正にインストールし、複雑な問題を解く際の分散処理の1メンバー(1クライアント)として、コンピューター資源(計算資源)を利用しているのだ。Twitter等のソーシャルネットワークから、不正にインストールされる事例も報告されている。ビットコインマイナーがインストールされてしまったPCは、ビットコインマイナーの特徴により、動作が非常に重くなり、犯罪者にビットコインの生成の手助けをしてしまうことになる。

 トレンドマイクロ社によると、日本国内で約3,000台のPCに「ビットコイン発掘不正プログラム」の感染インストールが報告されているという。感染被害を見ると、アメリカと日本で感染被害割合が高く、性能の高いPCを保有している可能性が高い日本が狙われているのではという。

トレンドマイクロ社によるプレスリリースは、こちら

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